「自宅が古いので住みやすいように改築したい」あるいは「改築しよう」と思っている方もいるでしょう。

なかには、実際に「自宅の改築を行った」という話を周囲から聞いても、いまいちピンとこない方もいるでしょう。

自宅の状態や状況などによって、本当に改築が必要なのか、あるいは別の方法で工事すべきかが異なります。

本記事では、改築について意味や他の用語との違いなど基礎知識をわかりやすくご紹介します。

この記事を読んで、改築の基本情報や他の工事との違いを把握し、自身の状況に合う施工を計画しましょう。

改築は、一般的に「建て替え」や「改修・改造」の意味で使われていますが、専門業者でない限り正しく定義するのは難しいかもしれません。

特に改築と増築は「増改築」などと同時に使われることも多いため、一般の方からすると混乱を招きやすいといえます。

一般の方が改築と混同しやすい言葉は、主に以下の4つです。

【改築とその他の工事】

4つの言葉の性質の違いについては、以下を参考にしてみてください。

本章では、上記4つの言葉の意味や工事の特徴・違いについて、わかりやすく解説します。

また、よく耳にする「リフォーム」という言葉の定義もあわせてご紹介しますので、改築工事と併せて意味を正しく理解しましょう。

具体的には、以下のような内容を改築工事と呼びます。

改築の一般的なイメージである「新しい見た目で立て直す」「別の用途で立て直す」などは、厳密にいうと改築工事ではありません。

「新築」は一般的に、建物が無かった土地に新しく建物をつくることを指します。

改築が建物の一部や全部をつくり直し、条件が同じ家を建てる工事であるのに対し、新たに生み出すのが新築です。

ただし今まであった建物を取り壊す場合でも、建物の規模や用途・構造などが今までと大きく異なる家を建てるのであれば、新築に該当します。

改築と「改修」の明確な違いは、建物の構造物がそのままかどうかです。

改築で家屋のすべて、あるいは一部を壊したり、構造物に手を付けたりして工事をおこないます。

一方の改修では原則、建物の構造をそのまま残して工事します。

具体的な改修工事の例として挙げられるのは、設備機器や壁紙・外壁などを新しくする工事などです。

改築と増築は「増改築」とまとめて定義されることが多く、同時に行われることも珍しくないため、初めて見る方は混乱してしまいがちです。

改築と増築の大きな違いは「建物を壊す工事なのか」と「工事後の床面積に変更がある工事かどうか」にあります。

改築は既にある建物へ部分的に手を加え、見た目や機能は変えずに新しい造りに仕上げる工事であるため、床面積に変更は生じません。

一方の増築は、既にある建物に対して新しく構造物が追加され、合計の床面積が増えるという工事です。

改築だけであれば、増築や増改築よりも規模が小さい工事になるため、工期や工事に伴う準備期間からも判別できるでしょう。

改築だけでなく、増築も必要となる可能性が生じた場合は、以下の増築の基礎知識に関する記事も併せてご一読することをおすすめします。

増築の意味や定義とは？基礎知識をわかりやすく解説

「リフォーム」という言葉について建築基準法上の明確な定義はありませんが、改築はリフォームの中の1つだと捉えておくとよいでしょう。

一般的にリフォームは、新築以外の改築や増築などの総称として広義で使われています。

つまり、ドアやクロスの交換などのちょっとした工事や、躯体まで解体する大規模な修繕まで、すべてリフォームとして扱われているのです。

リノベーションとリフォームの違いについては、以下の記事で事例を交えながら詳しくご紹介していますので、併せてご覧ください。

リフォーム？リノベーション？違いを理解して最適な家づくりをしよう

改築は床面積を変えずに間取りを変更したり基礎から建物を作り直したりする工事です。

基本的に躯体の変更はなく、建て替えするよりも低コスト・短工期で建物を強化しながら工事ができます。

また、自身のライフスタイルの変更に合わせて工事ができますので、子どもの成長に合わせた模様替えはもちろん、長く住んでいるうちに感じる不便や不満も改築で解決が可能です。

ただし、改築にはデメリットも存在します。建物の改築は築年数や構造など細かい点を考慮し、施工可能な範囲での工事が求められるため、自己判断できないものです。

場合によっては、改築不可能の住宅だったというケースもあるでしょう。

さらに、改築だけでなく増築も検討するとなると、建築の専門家に依頼する「確認申請」のような諸手続きも発生するため、注意が必要です。

関連記事：【家の増築リノベーション】増築できないケースや確認申請の流れについて解説

改築工事を検討するにあたって「気になるのは費用だ」という方もいるでしょう。

改築の費用は坪数だけでなく「増築も一緒に行うのか」や「戸建てかマンションか」という要素でも変わります。

詳しく見てみましょう。

改築工事をする際にかかる一般的な坪単価の費用相場は以下の通りです。
 

上記の相場に、付帯工事や諸経費などのコストは含まれていませんが、改築する場合は少なくとも2,000万円以上の費用を準備しておくと安心できます。

また改築にかかる期間は、おおよそ3か月から1年ほどです。

打ち合わせ期間や工期の長さによっても変動しますが、最低でも3ヵ月はかかることを念頭ぬ置きましょう。

改築の規模や難易度などによっては、打ち合わせが最短で約1か月、自身が納得するまで施工業者と相談する場合は半年程度かかることもあります。

工期に関しても同様の考えかたです。ワンフロアのみの改築なら1～2か月程度ですが、住宅全体の改築になると、2～3か月ほどの工期が必要です。

さらにデザイン設計期間が、1か月ほどかかります。

以下の記事では、実際の改築事例およびかかった費用を写真付きでご紹介しています。改築を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

建て替え費用はどのくらい？知って得する内訳やお得に進める方法を解説

改築工事の費用は、自宅が戸建てなのかマンションなのかでも費用相場が異なります。

以下は間取りの変更を伴う全面的な改築の場合におけるおおよその費用相場を比較したものです。

改築する場所ごとに費用は変化しますが、部屋の広さが限られるマンションでは1,000万円以下でも、ある程度要望に沿った改築工事が実現しやすい傾向にあります。

以下の記事も参考にしながら、必要な箇所の改築費用目安をあらかじめ把握しておくと安心です。

【実例あり】リノベーション費用はいくらかかる？工事パターン別で解説

後悔しないマンションリノベーション！おしゃれな間取りを手に入れよう

リノベーション会社のホームページや施工事例を見ていくと、増築と改築を同時に行う「増改築」の施工例を多く見かけます。

一般的に 設備も何もない空間の場合は1坪（2畳）100万からとなることが多く、設備や収納などの追加に応じて費用が上がる傾向です。

増築と改築を同時に行う場合の費用相場は以下の通りです。
 

工事の過程に増築を加えることにより、改築と同時に床面積が増えます。

そのため増築部分と元の住宅の一部分との動線を、改築で確保する形が一般的です。

増改築を検討している場合は、以下の2点を念頭に置いたうえで実績のある業者に相談・見積りし、工事計画を立てることをおすすめします。

また、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。

増築にかかる費用相場はいくら？費用を抑える方法と増築の注意点もご紹介

もし自宅を改築する場合、どのようなステップで工事を着手することになるのでしょうか。

本項目では、住宅の改築工事・着工までの流れをかんたんに3ステップでまとめています。

それぞれのステップについて詳しくご紹介します。

改築工事が得意かどうかは、リフォーム会社のホームページなどの施工事例をチェックすることで確認できます。

ホームページがなかったり施工例の掲載がなかったりする場合は、直接リフォーム会社に問い合わせて質問することも可能です。

リフォーム会社の選定を行ったら、それぞれの会社から見積もりを取る「相見積もり」を依頼しましょう。

2〜３社からの見積もりを突き合わせて比較・検討することで、費用だけでなくサービスやアフターフォローなどの具体的な内容を比較しやすくなります。

リフォーム会社に相見積もりを依頼するだけでなく、内容をきっかけに相談することで、改築以外の方法を提案してもらえます。

住宅の状態や自信の要望を考慮した工事を実現をしてくれるリフォーム会社を選択しましょう。

また改築工事の期間中に自宅に住み続けられない場合は、仮住まいを用意しなければなりません。引っ越しなども必要になることもあるため、早めに手配しておきましょう。

関連記事：家の建て替え費用の相場と流れを徹底解説！お金がない場合の選択肢やコスト削減のコツ

改築工事後には、不具合が無いかチェックする「完了検査」をおこないます。

このチェックがないとのちに不具合が発覚しても保証してもらえない可能性が高くなるため、必ずおこないましょう。

また、工事完了後は1ヵ月以内に登記手続きをしなければなりません。

登記手続きは自身で対応することも可能ですが、土地家屋調査士に代行を依頼するのがおすすめです。

依頼したリフォーム会社に土地家屋調査士の資格を持つ従業員が在籍しているという場合は、確認しましょう。

最後に、実際に改築工事を行う際の注意点を3つご紹介します。

改築工事は、建築基準法に従っておこなわなければなりません。また改築後も安心して住み続けるために、安全性にも着目して工事を行う必要があります。

以下のコツを抑えて、改築工事を成功させましょう。

また改築するのがマンションである場合は、管理組合への事前届出も必要になります。

以上の確認は着工前に取り組まなければならないため、改築工事のプランが確定したら、すぐに着手しましょう。

改築を行う際は、必ずリフォーム会社や専門家に「耐震調査」依頼して、耐震補強が必要かどうかチェックしてもらいましょう。

中には自信で検討・解決できる内容もありますが、信頼できるリフォーム会社に相談することで解決の糸口が見つかるという可能性も、大いにあります。

時間をかけて納得のいく提案をしてくれるリフォーム会社を選定することが、結果としてコストダウンにつながるのです。

富山県周辺で改築を検討していると言う場合は、120件以上の増改築の施工実績がある「ユニテ」にお気軽にご相談ください。

当社には一級建築士が在籍しておりますので、建築のプロがご自宅の状態を確認したうえでお客様へ最適なご提案をさせていただいています。

どのような些細な事でも構いませんので、改築に関するお困りごとがあれば、お気軽にお問い合わせください。

【お問い合わせはコチラから】

本記事では、改築の基本情報や費用相場、メリット・デメリットなど網羅的に解説しました。

改築だけ行うこともあれば、増築との組み合わせで増改築工事することもあるため、

ご自宅の状況やタイプ・場所の面積などで費用形態は変化します。

改築工事は自己判断で決定すると後悔のもととなるため、一級建築士など建築にまつわる資格を保有するスタッフが常在するリフォーム会社や、改築の施工実績がある会社に依頼すると安心です。

この記事を参考に、他の建築用語と改築の違いを把握して、自身の希望に合ったリフォームを実現させてください。