「1500万円で家は建て替えられるの？」

「1500万円の予算だとどんな家ができる？」

「1500万円の予算ではどれだけの要望が叶えられるの？」

こんなことをお考えではないでしょうか？

結論から言いますと、かなり制限は付きますが、1500万円の予算があれば家の建て替えはできます！ただ制限が厳しく、オーダーメイドの部分や質のよい建材などにはこだわれないというのがポイントです。

1500万円の決められた予算で家の建て替えを行うために、今回は重要な以下5つのポイントをご紹介します。

この記事を読めば、1500万円の予算で理想の家を創る一歩が踏み出せますよ！

1,500万円の予算で家を建て替えるには、まずどこにどれだけの費用がかかるのかを押さえておくことが大切です。

建て替えには、建物の建築費用以外にもさまざまな費用がかかります。予算1,500万円で家を建て替える場合、「建築費用として使える金額は1,000万円程度」だと考えておくとよいでしょう。

また、近年では建築費が高騰していることもあり、1,500万円で家を建て替えるためには、それなりの工夫や努力が必要になります。まずは、家の建て替えにかかる一般的な建築費用や、1,500万円でできること・できないことについてみていきましょう。

国土交通省の「令和5年度の市場動向調査報告書」を参照すると、近年における家の建て替えにかかる金額は3,000万円〜5,000万円程度です。令和3年で3,299万円、令和4年で4,487万円、令和5年で5,745万円と推移していることがわかっています。

これは、資材・人件費の高騰や、物件に必要な性能の水準向上などが主な理由です。そのため、建て替え費用が1,000万円のケースでは、坪単価が60～80万円・20坪程度の建物が目安となります。

また、工事費用の試算方法は以下の通りです。

建て替え時の一般的な建築費用は3,000〜5,000万円程度なので、1,500万円だとローコスト住宅に該当するでしょう。すべて希望通りにするのは難しくても、工夫をすれば十分実現可能です。

以下の表に、1500万円でできること、できないことをまとめました。

1,500万円で家を建て替えるには、費用をかけたい部分を絞り、計画性をもって工事をおこなうのがおすすめです。

 
家はお金をかければ際限がないので、オーダーメイドや間取りにこだわりすぎると、予算が大幅にオーバーしてしまいます。たとえば、間取りを複雑なものにするだけでも、材料費と工期が伸びて費用がかさんでしまうため注意しましょう。

ここからは、予算1,500万円以内で家を建て替えるためのコツを8つ紹介していきます。

デザインや利便性、好みの問題もありますが、上記のコツを取り入れればかなりコストカットできるでしょう。よく読んで、ぜひ検討してみてください。

費用を抑えたいなら、まず外装や外構をシンプルにすることが大切です。

物件の外構・外装は、形やデザインをシンプルにして、コンパクトにすればするほど費用がかからない傾向があります。

まず、家の形はなるべく凹凸や曲線が少ない箱型を心掛けましょう。2階建ての家なら平屋よりも割安になる傾向があるため、「四角い総2階の家」が最適です。四角い形の家は1階と2階の面積が同じになるので、壁や建材が少なくて済みます。

また、部屋数を少なくしてコンパクトな平屋を建てるのも効果的です。平屋の間取りは階段や廊下のスペースを削減できるため、うまく工夫すればローコストで建設できます。屋根は片流れや切妻などのシンプルな外観デザインにするのがいいでしょう。

さらに、外構工事を最小限にすることも大切です。アプローチは最小限にし、庭・塀・カーポートなどは資金に余裕が出てからリフォームすることをおすすめします。

内装をシンプルにする工夫もコストカットにつながります。特に、水回り設備や収納をそれぞれ1箇所にまとめる方法が効果的です。

水回り設備を設置する際は、給排水設備を工事する必要があるため、2階にもトイレなどを設置しようとするとその分費用がかさんでしまいます。また、収納スペースをまとめることにより、スペースの確保とコストダウンが可能です。

特に、室内のスペースを区切る目的で設置する収納を採用すれば、建具を設置するコストや収納スペースを確保する必要がなくなります。

費用を抑えるには、部品一つひとつの予算を抑えることを意識しましょう。

家の建築に使われる建材は、質と料金に大きな差があります。これは、内装だけでなく、キッチン・トイレ・洗面所など住宅の機能部分や、照明・コンセントなどの細部も同じです。

また、部品を特注すると材料費も大幅にアップします。オーダーメイドの部品はできるだけ避け、既製品をうまく組み合わせて利用することで、オーダーメイドでなくても理想に近い家が完成するはずです。

ただし「ここだけはこだわりたい」という箇所には予算を多めにかけると、より満足のいく家が出来上がります。たとえば、「トイレはバリアフリーにしたい」という要望があるなら、他の費用を抑えてトイレの工事に予算を回すと、より満足度の高い仕上がりになるでしょう。

完成した家がとっておきの家になるように、妥協する部分とそうでない部分をしっかり区別することが大切です。

間取りをシンプルにして、壁の数を少なくすると総工費もグッと抑えられます。これも先ほどの坪数の関係と一緒で、壁を作るのに必要な材料が少なく済むからです。

たとえば客間が欲しいと思った場合、広めのリビングを作り、その間にスライド式の引き戸を作れば壁にかかる工費が抑えられ、その分費用が安くなります。

このように間取りに少し工夫を施すだけで、費用が大幅に抑えられる可能性があるのです。業者の方にアドバイスをもらって一緒に考えてみてください。

家の建築費用を抑えるためには、坪数を減らすのがおすすめです。先ほども述べたように、相場の上昇を考慮すると、20坪以内に収めるのがいいでしょう。

近年の相場だと、家を建て替える際の一般的な坪単価は60～80万円です。家の建て替え予算が1,500万円の場合、付帯工事・諸経費を除いた施工費用が1,000～1,200万円であることを考えると、延べ床面積は22坪（約73㎡）前後に抑える必要があります。

建築費用は坪数で決まることが多いため、床の総面積が広ければそれだけ費用は高く、狭ければ安くなるのです。床の面積が変われば、壁や天井、屋根の工事面積も変わります。材料費と工期が少なくなるので、自ずと総工費も安くなるでしょう。

控えめの予算で家を建て替える例として多いのが、部屋数を削った小さめの一軒家を建てるケースなどです。必要以上に部屋を作らないことを意識して、材料費だけでなく空間の無駄を省くのもポイントになります。

建て替え時の一般的な建築費用は3,000〜5,000万円程度、坪単価は60〜80万円程度です。予算1,500万円の場合は、建築費用が1,000万円程度必要になるため、ローコスト寄りの住宅メーカーや工務店に建て替えを依頼すると実現しやすくなるでしょう。

ローコスト住宅とは、建材や設備を大量に仕入れることでコストダウンを実現した、規格型の住宅のことです。さらに、施工や設計を合理化することにより、費用を抑えた工事を実現しています。

ただし、ローコスト住宅は、家の建て替えが格安でできるぶん自由度は低くなるため、希望通りの住宅が作れない可能性もあるでしょう。依頼時はよく検討してください。

閑散期に施工を依頼することで、コストが削減できる可能性もあります。リフォームや建て替え業者などの建設業における閑散期は主に6〜8月、12〜2月の間です。この間は需要が低いため、施工費用も安くなる可能性があります。

特に、大掛かりな建て替えリフォームは、閑散期を狙うことでコストパフォーマンスが向上するケースが多いので、しっかりヒアリング＆比較検討することが大切です。

戸建ての建て替え工事には、各自治体の支援制度が活用できるケースがあります。そのため、予算組みの際は、物件が所在している都道府県のホームページなどをチェックしておけると良いでしょう。

自治体による支援制度には、以下のようなものがあります。

予算内で家を建て替えるには、予算の内訳を知っておくと納得のいく工事ができます。家を建て替える際は建築費用だけでなく、解体費用や各種税金が必要になるので、家の建築に思ったよりも予算が割けない場合があるのです。

思ったよりも予算が少なかったという状況を防ぐためにも、ここでは建て替え費用の内訳と相場をご紹介します。

▽家の建て替え費用一覧（例）

上記の建て替え費用を大まかに分類したものが以下の4つです。

それぞれ詳しく紹介していきますので、ぜひ概算に役立ててみてください。

解体費用は、既存の建物を解体する際にかかる費用です。解体費用には、主に以下のコストがかかります。

解体費用の相場は、既存住宅の構造によって人件費や重機のレンタル費用が変動する傾向です。さらに、解体後の廃材を処理するためのお金も発生します。

既存住宅の解体費

住宅の解体費は構造や周囲の環境によって異なり、家の建て替えで最初におこなわれる工程です。費用は木造・鉄骨・RC造などの構造と、工事車両が入れて足場が組みやすい環境であるかなどの周囲の状況によって左右されます。

構造ごとの解体費用目安は以下の通りです。

【構造別の解体費用目安】

構造ごとに費用が変動するのは、解体にかかる作業時間が変化するためです。頑丈なつくりであるほど解体には時間がかかります。また、重機などの工事車両が停車できるスペースがないほど狭いケースでは、工事が思うように進まず人件費がかかってしまうのです。

解体費を削減するのは難しいので、相見積もりをとって料金を比較するのがよいでしょう。

廃材処理費

廃材処理費も家の坪数に従って、おおまかな相場が決まっています。1坪当たり5,000円〜2万円が相場ですが、特殊な建材を処分する際は、これよりも料金が高くなる可能性があるでしょう。

予算の大部分を使う建築費用には、建物費用のほかにも以下の費用が発生します。

【建て替え時にかかる建築費用】

必ず発生する費用と場合によっては必要になる費用が存在するため、予算オーバーしないようにしっかり把握しておいてください。

測量費用

測量費用の30万円は、敷地の境界線がはっきりしない場合にのみ発生します。敷地が不明なままでは、工事に着手できないからです。測量の技術を持った「測量士」に依頼するため、依頼料として料金がかかります。すでに境界線がはっきりしている場合は、この測量費用はかかりません。

地盤調査・改良費用

地盤調査は法的に義務付けられている調査で、地盤が家の建築に適していることが示せないと保険に加入できないため、とても大切な工程です。

既存住宅を建築する際に地盤調査をおこなっていたとしても、住宅の重みに耐えられず傾いている可能性があるので欠かせません。必ず地盤調査を行う専門の業者に依頼してください。

もし地盤に問題があった場合は、それを改良するための費用1坪当たり4万円～の費用が発生します。建物の土台となる工事なので費用は削れません。あらかじめ予算を確保しておきましょう。

頭金や上棟式

頭金は、建築費用から住宅ローンの借入額を引いた部分の金額のことです。家の建て替え時には、少なくとも建築費用の1割程度を頭金として用意しておくことをおすすめします。

家を建てる際には「地鎮祭」や「上棟式」などの昔ながらのしきたりを採用する人も多いでしょう。これらの行事は、その土地の神様に工事を報告したり、無事完成することを祈願したりする目的でおこなわれます。

業者にすべて委託することもできますが、ややコストがかかるため自分で手配する人も多いようです。近年では割り切っておこなわないという人も増えているため、必要に応じて取り入れるといいでしょう。

行事の内容やかかる費用の相場については、以下を参考にしてください。

【建築前におこなう行事の費用相場】

設計料

設計料は建築費のおよそ10％～15%くらいが相場だと言われています。

建物の構造を設計するには、安全性・耐久性・法律を加味する必要があり、建築士という国家資格がなければできません。そのため資格を持っている人に依頼し、その技術を借りるための費用が発生するのです。

建て替え時に発生するのは、工事の費用だけではありません。各種手続きに関連した費用についても、しっかり把握しておく必要があります。建て替え時に発生する諸経費については、以下を参考にしてください。

【各種税金費用】

不動産取得税と固定資産税

取得した不動産の価格 × 3.0%が、不動産取得税として課税されます。これは不動産（土地や家屋）を購入・贈与・建築して取得した場合にかかる税金です。

状況に応じて税率が軽減されている場合があり、今の3.0%の軽減税率は、平成20年～令和8年3月31日まで適用されます。

また、土地や家屋には不動産取得税の他、固定資産税も課税されます。固定資産税は市町村ごとに決めている「課税標準額」をもとに、そこに税率1.4%をかけて算出する形です。

登記費用と登録免許税

家を建て替える際に必要な登記は以下の計4つです。

また、登録免許税は登記の手続きをおこなうために支払う税金で、登記費用とは別に発生するものです。

どれも「○○であることを公に示す」ための大事な申請で、登記を期間内におこなわない場合は過料が定められています。書類と申請がややこしいので、土地家調査士や司法書士に依頼するのがよいでしょう。

印紙税

印紙税は契約書を結んだ際に発生する税金で、1,000万円～5,000万円の場合は2万円と定められています。これは国税庁が定めた税額であり、工事は「請負契約」に分類されるため、「請負に関する契約書」として計算されます。

見落としがちなのが2回分の引っ越し代です。料金は家族構成や荷物の量、引っ越す時期によって異なります。通常期の全国平均では、家族4人で8万円前後が相場です。

引越し業者の繁忙期は3月と4月で、その時期だけは料金が倍近く高くなります。工期が調整できるようであれば、引っ越し時期はできるだけ繁忙期を避けましょう。

また、解体工事から建築工事が完成するまでは、仮住まいとして賃貸契約を結ばなければなりません。工事が着工するかなり前から仮住まい探しを始め、直近になって慌てないようにしましょう。

ここまで予算内訳や、費用を抑える方法などをご紹介しましたが、「自分の家はどれくらいかかるかもっと具体的に知りたい」という方も多いはず。自分の家にあった予算相場がわかれば、よりプランが立てやすくなるでしょう。

そこで、ここでは以下の3つの計算方法をご紹介していきます。

計算方法を目安に、具体的な費用を計算してみてください。

ここで言う坪単価は、構造や時期によって異なります。
例えば木造建築で、1階部分が50坪、2階部分が40坪の家なら「坪単価6万円×90坪＝540万円」が解体工事の費用となります。

また、坪単価は明確な基準がなく、ハウスメーカーや業者によっては計算方法や含まれる工事内容が異なる場合があるため注意が必要です。相談時に坪単価を確認しておきましょう。

建築費用も解体費用と同じで、坪単価×延床面積で計算します。

低価格帯で工事される「ローコスト住宅」の坪単価はおおよそ30～50万円程度なので、この坪単価を目安に業者を探すと、上手く費用が抑えられます。

実は諸経費は業者ごとに料金も、その内容も異なり、明確な値が出せません。また業者によっては「一般管理費」として諸経費の一部を計上している場合があります。

諸経費がかかる理由は、工事を円滑におこなうためのほか、その業者を運営していくための費用も含まれています。つまり、工事の近隣対策や記帳代・保険料・事務用品のほか、事務所家賃や運営費の一部も諸経費として計上されているのです。

戸建てを1,500万円の予算で建て直す際は、金額だけでなく以下のポイントにも注意することが大切です。

家の建て替えでは、建物の建築費用以外にも、以下の費用も予算に入れて金額を算出する必要があります。

先述した通り、予算が1,500万円の場合は、その他諸費用に300〜500万円前後かかるため、建築費用が1,000〜1,200万円前後になります。予算全部を建て替えの施工に充てられるわけではないということを覚えておきましょう。

家を1,500万円で建て替える際、性能を確保できるグレードを選ぶことは非常に重要です。ローコスト住宅でも、耐震等級や気密性・断熱性など、基本的な性能はしっかりと確保する必要があります。

これらの性能は住んでからの快適さや安全性に直結するため、軽視できません。ただし、性能を高めるためにはコストが増えるため、どの性能を優先するかが鍵となります。

たとえば、断熱性能を高めることで省エネ効果が得られ、ランニングコストを抑えることができますが、同時に初期費用も増えるでしょう。そのため、優先順位をつけて、長期的な住みやすさを確保できる範囲内でグレードを選ぶことが大切です。

また、メンテナンス費用も考慮し、耐久性が高い材料を選ぶことで、将来の修繕コストを抑えることも意識するべきでしょう。

予算を抑えて家を建て替えたいなら、信頼できる業者を選ぶことも非常に重要です。ローコスト住宅では、設計や施工の技術、そして業者の経験が品質や性能に大きく影響します。実績が豊富なハウスメーカーや工務店を選ぶことで、安心して工事を任せられるでしょう。

信頼できる業者を選ぶには、2〜3社から見積もりを取り、施工実績や評判、アフターサービスの内容などを比較検討することが大切です。特に、アフターサービスや対応の良さを確認することで、長期的に信頼できる業者かどうかが見えてきます。

適切な業者選びは、予算内で高品質な家を建てることにもつながるでしょう。

ここまで1,500万円の予算で家の建て替えを考えてきましたが、リノベーションでも建て替えと同じように生まれ変わらせることができます。

また、部分的に考えることができるので、費用のコントロールがしやすい、解体や登記の手間が省けるなど、リノベーションならではのメリットがあるのです。

ここからは、リノベーションの特徴や建て替えとの違いについて簡単に解説します。ぜひ比較するための参考にしてみてください。

結論から言うと、基礎部分から工事しなおすのが「建て替え」で、基礎は残したままそれ以外の部分の改修をおこなうのが「リノベーション」です。

建て替えとリノベーションの大きな違いは以下にまとめました。

リノベーションとリフォームも混同することが多いので、ここではリフォームも比較しています。つまり、リノベーションは既存住宅を活かした修復工事をおこなうとともに、新しい機能を付け足すことができるのです。

リノベーションは建物の耐久性が低下するような工事でなく、建築基準法に外れる工事でなければ基本的にどのような工事もできます。

リノベーションでできる内容は、「建築基準法」にって安全な建築物の基準が明確に定められています。建築基準法や地域の規約が守られているかどうか確認する作業を「建築確認」と言いますが、家を新築するときだけでなく、大規模な改修工事をおこなう際もこの建築確認が必要です。

つまり、リノベーションでできること・できないことの判断基準は、建築基準法に沿った安全な建物であるかどうかで判断されます。

リノベーションのメリットは以下の通りです。

リノベーションは建て替え工事とは異なり、躯体を残したまま必要な部分だけを施工できる工事です。そのため、内容によってはコストを抑えつつ、新築同様に状態・性能を刷新できます。壁や柱も可能であれば取り除けるので、間取りも自由に設計できるのも魅力です。

リノベーションのデメリットはひとつだけ。建て替えと比べるとどうしても自由度が低くなってしまう点です。

リノベーションは既存住宅の構造や耐久性が反映されるので、構造上無理がある工事はできません。例えば先ほどの例にも合った「2階建てを3階建てにする工事」は、もともと2階建て用の土台で造られているので、3階建てにするには耐久性が足りなくなってしまうのです。

ある程度の間取り変更や内装工事、水回りの変更はできますが、構造を大きく変える工事はできないのがリノベーションのデメリットです。

最後に、家の建て替え費用1,500万円に関するよくある質問を紹介します。

家の値段でよく目にする「コミコミ○○円」には、主に以下の費用が含まれます。

ただし、上記のコミコミ価格には、以下の費用は含まれないことが多いです。

上記をしっかりと理解し、「コミコミ価格」の内容を勘違いしないように注意しましょう。

家の建て替え費用を1,500万円に抑える方法は、「土地あり」のケースでのみ適用できます。予算1,500万円の中に土地代を含めようとしても、現実的にはかなり厳しいでしょう。これは都市部だけでなく、地方や郊外においても言えることです。

そのため、1,500万円の家を建てるなら、すでに土地を所有している「土地あり」であることが前提となります。

1500万円の予算でも、工夫すれば平屋の戸建てに建て替えできます。

予算内で実現可能な延べ床面積は12〜20坪（約40〜66㎡）程度となり、1LDK〜2LDKの間取りが現実的です。ただし、シンプルな外観や内装、標準的な設備を選ぶことが条件になります。

平屋は階段が不要で効率的な間取りが可能ですが、土地の広さや周辺環境によって日当たりや眺望に影響を受けやすい点には注意が必要です。また、土地に余裕があることが前提となるため、予算内での土地選びも重要なポイントになるでしょう。

1500万円でも家の建て替えは実現可能です。家の建て替えには新築費用だけでなく、解体費、廃材処理費、登記費用、各種税金なども必要になります。家の建て替えプランを考えるときは、建築費だけにとらわれず、ほかの予算もしっかり計上しましょう。

予算をオーバーしないよう、見通しをもってプランを組むのがおすすめです。

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