地震対策には「耐震」と「免震」という代表的な2つの構造があります。ただ、名前は聞いたことあっても「どう違うの？」「戸建てにはどっちがいいの？」という疑問を持つ方は多いでしょう。

この記事では、専門家監修のもと、耐震と免震の違いを分かりやすく解説していきます。それぞれのメリット・デメリット、戸建てに向いている構造、費用の目安までまとめていますので、地震に強い家づくりをしたい方は、ぜひ参考にしてください。

日本は地震大国と言われるほど揺れが多い国。だからこそ、住宅の地震対策は欠かせません。

建物の揺れを抑える仕組みは主に次の3つです。

まずは、それぞれの構造の役割と特徴について詳しくみていきましょう。

耐震構造とは、地震の揺れに「耐える」ことを目的にした構造です。柱・梁・壁など建物の構造そのものを補強し、地震発生時の倒壊や崩壊を防ぎます。日本の住宅で最も一般的に採用されている構造であり、工事期間が短い点が特徴です。

1981年以降の新耐震基準は、この耐震構造を前提に定められています。比較的コストを抑えやすいため、戸建て住宅の地震対策としては現実的かつ導入しやすい方法といえるでしょう。

免震構造とは、建物と地面の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物に「伝わりにくくする」構造です。地震からの衝撃を免震層で受け流すことで、建物全体の揺れを大幅に抑えられる特徴があります。

家具の転倒や室内の損傷が起こりにくく、地震時の生活被害を最小限に抑えられるのもメリットです。ただし、設置条件やコストの面で制約があり、戸建てでは土地や建物の状況いに応じた検討が必要になります。

制震構造とは、建物内部にダンパーなどの制振装置を設置し、地震による揺れのエネルギーを「吸収する」構造です。揺れそのものを抑えることで、建物へのダメージや経年劣化を軽減できます。

特に、横揺れの影響を受けやすい中高層建築で多く採用されている構造です。戸建て住宅でも導入可能なケースはありますが、対応できるメーカーが限られるため、採用可否や効果については事前にしっかり確認する必要があります。

戸建ての場合、採用しやすく効果も高いのが次の2つです。

戸建てで一般的なのは 耐震と免震です。制震は主に中高層ビル向けで、戸建てで対応できるメーカーは現状だとあまりありません。それぞれ強みが違うため、住まいの状況や予算に合わせて選ぶのがベストです。

なお、戸建ての耐震補強にかかる費用については、以下の記事をご覧ください。
「【築年数別】一戸建ての耐震補強工事費用｜施工内容と補助金も」

以下は、耐震と免震の特徴と違いをまとめたものです。

どちらが適しているのか迷う方は、上記の比較表の気になる項目をチェックして、ニーズに合ったものを選んでください。

ここからは、耐震構造と免震構造の2つの「違い」をはっきり理解できるよう、メリットとデメリットについて詳しくみていきましょう。

耐震構造にはコストパフォーマンスや台風への耐性、免震構造には衝撃の緩和といったメリットがあります。一方で、それぞれにはデメリットもあります。

なお、木造住宅の耐震補強に関しては、以下の記事でも詳しく解説しています。
「木造住宅の耐震補強どうする？費用・進め方・補助金を知り安心を手に入れる」

耐震構造は、免震構造のような特殊な施工が必要ではないため、比較的コストが安いメリットがあります。だいたい、100万～200万円ほどが費用相場です。一方で免震は、300万〜500万円ほどのコストがかかってしまいます。

また、耐震構造はもっとも一般的な地震対策なため、対応可能なリノベーション会社も豊富です。具体的な費用は住まいの状態や施工内容によって異なるので、まずはお近くの施工会社やリノベーション会社に相談してみましょう。

耐震工事の施工期間は短くて10日、長くても1カ月ほどで終了します。工事期間が比較的短い分、そのあいだのホテル宿泊代や短期賃貸マンションのレンタル費が抑えられるのもメリットです。

一方、免震工事は長いと約半年かかってしまうので、長い間家に住めないのは厳しいと感じる人には向きません。総合的なコストを抑えながら、建物の強度を高めていきたい方には、耐震工事がおすすめです。

建物の強度そのものを高める耐震工事は横揺れに強く、台風のような強風にも対応できる特徴があります。

一方で、免震は地面のうえの装置で地震の衝撃を吸収する構造のため、台風のように建物の側面に当たる衝撃には対応しません。地震だけではなく台風などの自然災害を視野にいれると、耐震工事をしたうえで免震工事を取り入れる必要があるでしょう。

耐震構造のデメリットは、上の階になるほど揺れが大きくなることです。横揺れの地震が発生した場合、マンションやビルの上階は、地面に近い階に比べると揺れ幅が大きくなります。

そのため、急いで安全な場所に避難したくても転んでしまったり、家具転倒のリスクが高まったりする可能性があるのです。 

家の強度を増すだけではなく、揺れそのものを抑えたい場合は、免震構造との併用を検討するのがいいでしょう。しかし、揺れが大きくなるのはあくまでも上階です。2階や3階建ての戸建て住宅であれば、大きな影響はありません。

耐震構造には、免震装置のような衝撃を和らげる機能が備わっていません。地面からの揺れが建物に影響しやすい構造なので、タンスの転倒を防止したり、棚から食器や本などが落ちてケガをしないようにしたりするなどの対策が必要です。

具体的には、次のような対策ができます。

耐震構造は、造りそのものを強化することで、建物の転倒や崩壊を防ぎます。しかし、衝撃そのものは建物に伝わってしまうため、見た目は無傷でも、目に見えない基盤や柱などにダメージが入ってる可能性は大いにあるのです。さらに、地震が繰り返されると、強度も徐々に落ちてしまいます。

万が一地震が発生した場合は、見た目に問題がなくても、一旦リノベーション会社などに相談して、亀裂や損傷がないか確認してもらいましょう。
 

ここからは、免震構造のメリットデメリットについてみていきましょう。

免震構造では、地面と建物との間に設置された装置が、地震の揺れを吸収してくれます。そのため、耐震構造の建物よりは揺れがおだやかになるのがメリットです。

震度4や5ほどであれば、比較的揺れは控えめに感じられるでしょう。ただし、震度6以上では、さすがに動きにくさや家具転倒の危険性もやや高まります。

免震構造では、建物に伝わる衝撃が緩和される分、家具転倒やタンスの中身などの転落リスクが軽減されます。震度5程度であれば、耐震工事のみの住まいと比べると家具は倒れにくいです。

しかし震度6や7となると、かならずしも安全とは言い切れません。本当に安心した住まいを叶えたい場合は、免震工事の実施に加えて、家具の滑り止めシートや転倒防止用の突っ張り棒などの工夫も必要です。

建物に伝わる衝撃が抑えられる分、建物内部の損傷が防げます。そのため、地震が発生した回数に関わらず、ある程度は建物の強度や状態そのものは保てると考えていいでしょう。

気を付けたいのは、免震装置のメンテナンスです。基本的には一度の地震では壊れないように上部に作られています。そのため、頻繁な交換や修理が必要になるわけではありませんが、地震によるダメージがゼロという保障はできません。

せっかく免震構造を取り入れたのであれば、施工会社が提示したメンテナンス期間を守るのがおすすめです。

免震構造は横揺れの衝撃を吸収してくれますが、台風の風圧や縦揺れの地震には耐性がないのがデメリットです。そのため、かならずしも災害対策として万能でないことは知っておきましょう。

しかし、地震の揺れが長く、被害が大きいとされているのは横揺れです。そのため、地震遺作として十分効果があります。万が一のために縦揺れなどにも備えたい場合は、耐震構造を取り入れたうえで免震構造も考えてみるといいでしょう。

免震工事のコストは300万から500万円ほどで、最大200万円で済む耐震工事と比較すると高額です。さらに施工完了までに3カ月から半年ほどかかってしまうデメリットがあります。施工中の仮住まい費用を考えると、結構な出費になってしまうでしょう。

また、免震工事自体、対応しているハウスメーカーやリノベーション会社が少ないのもデメリットです。コスト面や労力を考えると、免震工事が本当に必要かどうか、一度考えてみてもいいかもしれません。

免震構造は建物と地面のあいだに装置を設置するため、地下室を作れません。現在地下室がある家庭は、その取り壊しも含めたリノベーション相談が必要となるでしょう。どうしても地下室がほしい、もしくは手放したくない場合は、免震工事の実施は難しいです。

なお、地下室を作るメリットについては、以下の記事で解説しています。
「【プロが教える】地下室を作る費用とメリット｜注文住宅や増築リフォームの場合をそれぞれ紹介」

耐震・免震は、どっちが優れているというより「住まいの条件や重視したいポイント」で向き・不向きが分かれます。ここでは、リノベーションの現場でもよくあるケースをもとに、選び方の判断基準についてみていきましょう。

耐震は、柱や壁を補強することで建物の強度を高める方法です。比較的コストを抑えながら、倒壊リスクを下げられるため、リノベーションで多く採用されています。

最小限の予算で耐久性を向上させたい方や、築年数が古い住宅の安全性を確保したい場合におすすめです。

免震は、地震の揺れを建物に伝えにくくする構造のため、体感する揺れが小さくなります。家具の転倒や室内被害を抑えやすく、地震時の恐怖感を軽減できる点が大きなメリット。とにかく「住んでいる最中の安全性」を重視したい方に適しています。

台風や強風の影響を受けやすい地域では、建物そのものの強さが重要になります。そのため、基本は耐震構造が前提です。さらに、揺れや振動によるダメージを抑えたい場合は、制震を組み合わせることで、地震・風の両方に配慮した対策が可能になります。

免震は、地盤や敷地条件、建物構造によっては設置できないケースもあります。一方、耐震は幅広い住宅で対応しやすく、土地条件の制約を受けにくいのが特徴です。狭小地や変形地など、条件が厳しい場合でも現実的な選択肢となります。

耐震構造と免震構造による地震対策についてお伝えしましたが、実際に工事が必要かどうかは住まいの状況によります。地震対策は、かならずしもすべての家が取り入れないといけないわけではありません。

特に1981年6月以降に建築された住宅は、新耐震基準により震度6〜7までの揺れには耐えられるよう設計されているため、わざわざ施工する必要がないケースも多いです。

ここからは、耐震・免震工事を検討したほうがよいケースと、新耐震基準の家でも点検をしておくべきケースについて紹介していきます。

耐震・免震工事を検討したほうがよい住宅の特徴は以下の通りです。

まず、1981年6月以前に建築された住宅です。この時期は旧耐震基準が適用されており、「震度5程度で倒壊しない」ことが基準でした。現在の新耐震基準（震度6強〜7でも倒壊しない）と比べると、安全性に差があります。

また、過去の地震で被災し、そのまま同じ家に住み続けている場合も注意が必要です。外見上は問題がなくても、基礎や柱など構造内部に損傷が残っている可能性があります。

さらに、シロアリ被害の経験がある住宅は、木材や基礎部分の強度が低下しているおそれがあります。いずれの場合も、放置せず一度専門家に状態を確認してもらうことが重要です。

なお、耐震基準を満たしていない建物の注意点や対策については、以下の記事をご覧ください。
「耐震基準を満たしていない建物は？注意点や対策を紹介」

新耐震基準で建てられた住宅は、震度6強〜7程度の地震でも倒壊しないことを前提に設計されていますが、これはあくまで耐震等級1（最低限の基準）です。より高い安全性を求める場合は、耐震等級3相当まで性能を高める選択肢もあります。

下の表を参考に、まずどの程度の強度がほしいか考えてみてください。

また、出産や同居など家族構成の変化で住まいの安全性を重視したい場合や、間取り変更を伴うリノベーションを検討している場合は、構造を見直す絶好のタイミングです。将来の安心を考え、新耐震基準の住宅でも一度点検を受けることをおすすめします。

耐震・免震工事が難しい場合でも、日常の備え次第で地震時の安全性は大きく変わります。まず重要なのが、家具の固定です。

突っ張り棒やL字金具を使うことで、転倒によるケガや避難経路の遮断を防げます。棚や家電の下には滑り止めシートを敷き、窓や食器棚にはガラス飛散防止フィルムを貼っておくと安心です。

また、地震後の生活に備え、水・食料は最低でも3〜7日分を目安に非常用グッズを備蓄しておきましょう。これらの対策は、今日からすぐに始められる有効な防災対策です。

震災時の対策はしっかりと練っておきたいと思う反面、次のようなお悩みはありませんか。

「今の家の耐震等級が分からない」
「具体的に、どんな地震対策が必要か分からない」
「家の内部に損傷があるのかどうか知りたい」

その場合は、次の3つでお悩みを解決できます。

住宅性能評価書がなく、耐震等級が分からない方は、建築を担当したハウスメーカーに問い合わせてみましょう。耐震性能を売りにしているハウスメーカーであれば、ホームページに記載していることもありますよ。

なお、耐震等級の調べ方については、以下の記事をご覧ください。
「耐震等級の調べ方は？地震や災害に備えて知っておきたいポイントも紹介」

住宅性能評価書がない場合、耐震診断で耐震等級を確認できます。問い合わせ先は、一般財団法人や民間企業など。

費用は高額で、延床面積120㎡で60万から100万円ほど。しかし、専門家の目線で、住まいの弱点と具体的な解決策を教えてくれるので、その価値はあるかもしれません。プロのアドバイスを受けたい方におすすめです。

具体的な解決策から施工の実施まで一貫してお願いしたい場合は、リノベーション会社に相談することがおすすめ。

現在不安なことや災害時の被害をどの程度に抑えたいかなどを伝えてみましょう。耐震工事や収納スペースの工夫など、さまざまな視点から解決策を考えていけますよ。

富山県周辺で耐震工事を検討している場合は、ぜひ一級建築士が在籍する「ユニテ」にお気軽にご相談ください。

平屋のリノベーションや二世帯住宅へのリノベーションなど、古い家屋でも快適かつ耐震性能も含めた住まいに返信させた実績が豊富です。耐震施工だけではなくリノベーションも行ってきた知見から、ベストな解決策を見出せるよう伴走いたします。

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耐震・免震・制震は、それぞれ地震への向き合い方が異なり、住まいや立地条件、重視したい安全性によって最適な選択は変わります。

耐震はコストを抑えやすく、多くの住宅で採用しやすい基本対策です。一方、免震は揺れそのものを大幅に軽減でき、室内の安全性を重視する方に向いています。

特に、築年数経過や過去の被災歴がある住宅は、耐震性能の点検や見直しが必要です。新耐震基準の住宅であっても、現状をチェックし、必要に応じてグレードアップすることで、安心感が高められます。

まずは自宅の状態を知り、必要に応じて専門家へ相談することが大切です。